しかし、慣れてくれば、それほど用心深くしなくても、三年くらい働くことができるそうである。
多少の病気では、医療機関へ行かず、売薬で対処している。
しかし、重病の場合はどうしようかという不安が大きい。
切断した車体の鉄板をトラックに乗せる作業をしていた労働者が、持病の心臓発作を起こした事例がある。
本人から相談を受けた私は、日本での無理な就労をあきらめ、入管に出頭して入管法の違反調査を受け、自費出国するようにと勧めた。
この労働者の場合、クルネーゲラ選出の与党議員の斡旋により、集団で農業技術研修生として来日した。
しかし、農業技術を学ぶ機会は与えられず、神奈川県の納豆工場で低賃金（月に四万円の研修手当）の長時間労働を強いられた。
それに耐えかねて、納豆工場から脱走した。
同じ出身地の知人を頼って八幡に来て、自動車解体業に従事していたのである。
スリランカ人の食生活と無縁な納豆製造技術の移転など、まったく無意味である。
このような研修名目の脱法的な外国人労働者の雇用も、増える一方である。
多くの労働者は、出稼ぎで得た所得を消費目的だけに費やさず、運送業や雑貨店経営などの事業に投資し、帰国後は自営業者をめざしている。
帰国労働者が、スリランカに帰ると、月給二〇〇〇ルピー（約四○○○円）の賃金労働者として、自国の工場で再就職することはまずない。
このような事業経営に成功する例は少ないが、数少ない帰国労働者の経済的な成功が喧伝され、出稼ぎ熱を高める効果をもっている。
出稼ぎ労働者とは別に、長期滞在する外国人に留学生や難民がいる。
彼らもまた、日本社会の排外的な制度や慣行と苦闘している。
その事例を紹介しておこう。
留学生の苦闘一九九二年一月三一日に佐賀大学で特別講義をおこなった。
佐賀大学には、スリランカ人で最初に文部教官になったPさんが、経済学部助教授として勤めている。
何度か訪ねようと思いながら、入院などの事情から果たせないでいた。
今回は無理してでも出かけ、Pさんの仕事ぶりを見せてもらおうと思った。
一月末日に、夜行列車で九州へ向かった。
佐賀大学ではK経済学部長か昼食を誘って下さり、外国人教員を積極的に受け入れた佐賀大学の経験を聞くことができた。
そして約二〇〇名の学生に不自由な声で講義した。
私は講義後の討論で、学生諸君にP先生が高く評価されていることを知り、自分のことのようにうれしかった。
彼と初めて会ったのは、九八年である。
文部省留学生として大阪外国語大学で日本語研修を半年間受けたあと、東京大学修士課程（農業経済学）の入学試験を受ける準備をしていた。
しかし東大の多くの研究科では、留学生の入学試験も日本人学生と同じ日本語でおこなっていた。
そのため「自分の日本語能力では、試験問題でさえ理解できない」というのが彼の相談だった。
その後、週末ごとに、千葉県船橋市の私の家まで来てもらい、受験勉強を手伝うことにした。
当時、Y新聞文化欄のコラムを引き受けていたので、『留学生に酷な入試制度』という見出しの文章を書いた。
文部省予算による国費留学生の大半は、大学院の学生である。
しかし、彼らは日本人学生のように、いくつもの大学院入試を受けることができない。
出身国で優秀な成績を修め留学生試験に合格しても、文部省の割りあてた大学院の入試に合格しなければ、研究生として二年間過ごすだけである。
Pさんもスリランカの大学で二年間教えたあと、貿易省に勤務し、日本への留学生試験に合格している。
来日後、文部省から東京大学を受験するよう割りあてられ、千葉の留学生寮に住んでいた。
東大が彼に与えていたのは『生徒証』だけで、それでは学生ではないとみなされ、本郷まで通う通学定期券も売ってもらえなかった。
Pさんの名前を出さずに、この事態を改めるべしという文章を書いたあと、山形大学での研究会に出かけた。
その後山形までY新聞文化部から電話があり、「東京大学事務局から抗議がありましたが、どう対応しましょうか」という。
「せっかくの機会だから、紙上で公開論争しましょう」と答えたことを覚えている。
公開論争は実現しなかったが東大における留学生の処遇も年々改善された。
幸いPさんは、入学試験に合格し、二年後には数百枚の修士論文を日本語で書くまで、表現力も向上した。
そのあいだに、私は龍谷大学に転職した。
修士課程を終えるとPさんも、龍谷大学経済研究科博士課程へ移りたいと希望した。
文部省留学生課は『東京大学に立派な博士課程があるので、龍谷大学への進学は認めがたい』といっていたが、東大での指導教授だったT先生が強く推薦して下さったので、国費留学生として龍谷大学に進学できた。
博士論文を完成するのに五年間を要したがPさんは大学院を終えると、佐賀大学に就職した。
佐賀大学ではほかの国立大学と違い、一九九三年から日本人同様に雇用期限を定めない契約にした。
その後、彼の博士論文を改稿した著作がコロンボの出版社から刊行されることになった。
その序文を書きながら、私は彼の苦闘の歴史を思い返した。
佐賀大学で講義した翌日、Pさんの家を訪ねた。
夫人のDさんも元文部省留学生（新潟大学法学研究科）で、二人の男の子を育てている。
長男のアキラ君は五歳で、近くの幼稚園に通っている。
「ガイジン」といってからかわれると、『ぼくはガイジンじゃない』と強く反発しているそうだ。
地域社会における国際交流の陣痛は大きい。
今後も、国際交流の担い手たちは二世代、三世代にわたる苦闘をくり返しながら、日本社会を変革する重要な原動力になることであろう。
ベトナム難民の移住一九九二年一〇月一七日に、K新聞社か創立五〇周年行事の一環として菊池市で開催したシンポジウムで、私は『豊かなアジア、貧しい日本』という題の基調講演をおこなった。
一九七八年に刊行した『地域主義』（学陽書房）という書物に、地域医療について寄稿していただいたT医師が、幸運にも当日の司会だった。
そして、会議の司会だけではなく、パネルディスカッションのあと、K診療所長としての長い経験から、癌手術後の健康法についてもいろいろと助言していただいた。
翌日、このシンポジウムを企画したI記者から、同紙が特集したベトナム難民の取材体験を教えてもらった。
熊本市に隣接する益城町は、阿蘇氏以来の由緒ある古城跡で知られている。
その美しい公園にある町立老人ホーム「古城園」はそのままベトナム難民施設「古城園」に受け継がれた。
一九七九年末から八九年三月までに、二〇グループ計二六九人のベトナム難民か受け入れられ、日本における新生活のスタートを切った。
益城町は、彼らにとって第二の故郷である。
しかし、『古城園』に暮らした一九一人の男性と七八名の女性のうち。
一九九二年秋に熊本県に在留する者はひとりもいなかった。
彼らは、県内に定住することができなかったのである。
アメリカ大陸ヘ一三九名。
オーストラリアへ二二名、そしてヨーロッパ諸国ヘ一四名が移住した。
行方不明と死亡の一一名を除くと、日本列島に残ったのは少数派の八三名にすぎない。
なぜ、彼らが熊本に残れなかったのか。
なぜ、日本に定住地を見つけることかむずかしかったのか。
同紙の特集記事は、この疑問に答えようと試みた。
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